【徹底解説】プリンターの処分方法|キヤノンの便利なサービスも

「不要になったプリンターの処分方法が分からない」そんな方のためにプリンターの正しい処分方法を解説します。リサイクルやヤマダ電機などの家電量販店のサービスを利用することで、費用を格段に抑えることもできます。処分方法にお困りの方は、ぜひ参考にしてください。

2021/10/22 更新

プリンターが壊れて買い替えると、当然古いプリンターを処分する必要があります。ですが、プリンターをどのように処分するのが正解か分からない方も多いのではないでしょうか

 

一般的には、自治体に回収依頼をしたり、家電量販店で回収・下取りしてもらったりすることが可能です。自治体に依頼をすれば安価で確実に回収してもらえます。また家電量販店の下取り依頼であれば、無料で引き取ってもらえる可能性もあります。

 

ここではお金や手間のかからないプリンターの処分方法だけでなく、処分の際の注意点について解説します。知らなければ損をする便利なサービスも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

プリンターは「小型家電リサイクル法」に該当します。小型家電リサイクル法とは、平成254月から始まった、資源の再利用や環境保全のための法律です。そのため適切な方法で処分しなければいけません。お金はかかりますが、確実で安心なプリンターの処分方法4つと、かかる費用について紹介します。

自治体に回収依頼をする

自治体に回収依頼をすると、大きさによって粗大ゴミ、または不燃ゴミに該当する場合があります。回収費用は自治体によって異なるので、ホームページや問い合わせをして確認してください。

東京都世田谷区の場合

東京都世田谷区では、1辺が30cmを超えるものは粗大ゴミに該当します。粗大ゴミであればプリンターの回収費用は400円、持ち込みの場合は半額の200円です。いずれの場合もまずは粗大ゴミ受付センターに連絡し、回収指定日と料金の確認を行います。

 

確認後、「有料ごみ処理券取扱所」であるコンビニやスーパーで粗大ゴミシールを購入し、プリンター本体に貼り付けましょう。指定日当日に指定場所へ持っていくと、回収してもらえます。

大阪府大阪市の場合

大阪府大阪市の場合、最大の辺または径が30cmを超えるものは粗大ゴミの対象です。大きさによって処分にかかる費用が異なるため、粗大ゴミ受付センターで申込時に確認が必要です。

 

収集日と料金が確認できれば、スーパーやコンビニなどの対象店で「粗大ごみ処理手数料券」を購入しましょう。プリンター本体に手数料券シールを貼り、指定日当日に指定場所へ持っていくと回収してもらえます。

愛知県名古屋市の場合

愛知県名古屋市の場合、30cm角以上のものは粗大ゴミ、それ以下のものは不燃ゴミに該当します。粗大ゴミの場合、手数料は250です。処分が決まれば、粗大ゴミ受付センターで事前に申し込みをしましょう。

 

「手数料納付券」をスーパーやコンビニで購入し、プリンター本体の分かりやすい場所に貼り付けます。粗大ゴミの回収は地域ごとに決まった指定日があるため、申込時に確認してください。

家電量販店で回収依頼をする

家電量販店で回収依頼をする場合、店舗によって回収費用が異なります。また家電量販店によっては回収していない場合もあるため、事前に確認しましょう。ここではヤマダ電機とヨドバシカメラの回収方法について説明します。

ヤマダ電機の場合

ヤマダ電機では、「小型家電回収サービス」を行っています。小型プリンターの回収費用は1,000です。ただし訪問回収の場合は、追加で手数料がかかります。店舗持ち込みの場合は指定曜日がなく、いつでも回収してもらえます。他店で購入したものや、壊れたプリンターでも回収してもらえる便利なサービスです。

ヨドバシカメラの場合

ヨドバシカメラでも「小型家電回収サービス」を行っています。プリンターの3辺の合計が150cm以下かつ20kg以下であれば、回収費用は1,100です。ただし条件を超えるサイズの場合は追加料金がかかり、回収依頼する場合は出張費として別途2,200円かかります。事前連絡は不要なので、持ち込みで今すぐ処分したい方におすすめの方法です。

専門業者に回収依頼をする

不用品回収業者に依頼し、プリンターを処分してもらうこともできます。訪問回収や持ち込みで回収してもらう方法がありますが、費用は3,000円前後とやや高額です。連絡をすれば即日対応してもらえることもありますが、年末年始などの混み合う時期は、1ヶ月待ちになることもあります

 

そのため急ぎで安く処分したい場合には不向きです。ただしプリンターだけでなく、他の不用品も処分したい場合はまとめて依頼ができるので、一気に部屋が片付くメリットもあります。

プリンターの処分にはお金がかからない方法もあります。おすすめの処分方法を3つ紹介するので、簡単な方法を選んでぜひ試してください。

家電量販店で下取りしてもらう

ビックカメラ・エディオン・ヤマダ電機・ケーズデンキなど大手家電量販店では、買い替え時の下取りサービスを実施しています。ビックカメラを例に挙げると、5,500円以上の商品を購入すれば、配送時に無料下取りをしてもらえます。壊れているプリンターでも大丈夫です。

 

家電量販店によっては、下取りキャンペーン中のみ下取りを実施する場合もあるので、タイミングが合えばお得に利用できます。ただし下取りを対応していない店舗もあるので、事前に問い合わせて確認しましょう。

リサイクルショップに持っていく

不要になったプリンターは、リサイクルショップに持っていくと査定してもらえます。プリンターが新しく美品であるほか、インクジェットプリンターといったスペックが高いものほど買取額は高値がつきます

 

壊れている場合は買い取ってもらえない可能性もありますが、ジャンク品として安く買い取ってくれる場合もあります。いずれにしても損をすることはありません。手間はかかっても費用をかけたくない場合は、一度査定してもらいましょう。

無料買取サービス業者に依頼する

不用品回収業者の中には、無料で回収してくれるところもあります。ただし違法営業や、1部のパーツだけを抜き取り、残りは不法投棄するような悪徳業者も存在します。また無料と呼びかけて、実際には高額な運搬料を要求されるケースも。

 

無料回収を宣伝する車やチラシは、会社名や連絡先が分からないことも多いので注意が必要です。事前に連絡がとれること、ホームページが存在するなど安心できる業者を見極めなければなりません。不安であれば、有料でも自治体や家電量販店など安心できる所で回収してもらいましょう。

キャノンが独自に行う「らくらく買替便」は、プリンターを購入すると、キャノン製品に限り無料で下取りしてもらえるサービスです。

 

サービスの流れは以下の通りです。

  1. らくらく買替便を利用して新しいプリンターを注文する
  2. 商品が届いたら下取りするプリンターを箱詰めし、製品の中に入っていた納品書・下取り送付状を同封する
  3. 着払い伝票を記入し、集荷依頼をする

 

下取りが完了すると、JCBギフトカードに換金したり、オンラインショップで使える「プリント枚ル」というポイントが発行されます。プリンター購入から下取りまですべてがネットで完結し、手間も時間もかかりません。キャノン製品のプリンターを購入予定なら、絶対に知っておくべきサービスです。

プリンターの処分方法が決まったからといって、何も確認せずに処分してしまうのは非常に危険です。処分する前に最低限確認すべきことを4つ紹介するので、ぜひ覚えてください。

プリンター内に残るデータはすべて削除する

家庭で使用するプリンターは、データが残らないものがほとんどです。ですがHDDが搭載されている場合、プリンター内に情報が残っている可能性があります。重要な顧客情報や電話帳のデータなどが残っていれば、大切な個人情報が流出する危険性も。処分する前に必ずデータ消去を行いましょう。

USBやSDカードなど付属品の取り忘れ

USBメモリやSDカードは、ついつい挿入したまま忘れてしまいがちです。取り忘れてそのまま処分すると、個人情報が漏れてしまう危険性があります。処分前に、取り忘れがないか必ず確認しましょう。また原本の取り忘れや、用紙トレイ内に書類が残っている可能性もあるため、プリンター内を徹底的に調べてから処分してください。

インク・トナーカートリッジはリサイクルへ

インクカートリッジは、「インクカートリッジ里帰りプロジェクト」という取り組みがなされ、再資源化や環境保全を目的に、リサイクル回収されています。自治体施設や郵便局にカートリッジ回収ボックスが設置されていて、気軽にリサイクルできます。ただしブラザー・キャノン・エプソン・HPの純正品に限るので注意してください。

 

また自治体によっては普通ゴミで処分することもできるので、お住まいの地域の処分方法を確認してください。ですが環境のことを考えると、できればリサイクル回収することが望ましいです。

 

トナーカートリッジの場合は、自治体では処分できません。純正品は家電量販店で回収してもらえる場合もありますが、純正品以外であれば販売業者、または不用品回収業者に依頼しましょう。

業務用プリンターは産業廃棄物へ

業務用のプリンターや複合機は産業廃棄物にあたるため、粗大ゴミとして自治体で処分することはできません購入元のメーカーに処分を依頼するか、産業廃棄物事業者に連絡をして処分してもらいましょう。

 

また業者用プリンターは、HDD内部にデータが残ってしまいます。そのため重要なデータが第三者に漏洩しないよう、消去や初期化が必須です。ですがそれだけでは不十分で、ソフトを使用すればデータを復元されてしまう可能性があります。「データ消去証明書」を発行する信頼できる専門業者に依頼し、確実にデータ消去しましょう。

プリンターが故障した場合、メーカーの保証期間内であれば無償で修理が受けられる可能性があります。そのためすぐに処分を検討するのではなく、保証書の内容を確認してください。ただし故障内容によっては、たとえ保証期間内であっても有償になる場合もあります

 

また有償にはなりますが、保証期間が過ぎていたとしてもメーカーに修理依頼することはできます。使用頻度によって違いはありますが、プリンターの寿命は35年程度です。比較的新しいプリンターであれば、メーカーに1度相談しましょう。ただし修理代があまりに高額であれば、新しいプリンターの購入をおすすめします

プリンターの処分は、手間やお金がかからない方法、お金がかかってもすぐに処分できる方法などさまざまです。選択肢が多い分、状況に合わせて自分に合った処分方法を選べます。処分する前の注意点も忘れず、正しくプリンターを処分しましょう。

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