【2025年最新版】火災保険のおすすめランキング11選｜保険料相場・選び方も紹介

マイホーム購入などで、火災保険の加入を検討されている方も多いのではないでしょうか。火災保険は任意ではあるものの、住宅ローンを契約する際には必須の条件となります。銀行は担保となる住宅が損失したり損害を受けたりするリスクを避けるため、ほとんどの場合、借主に火災保険への加入を求めます。

また、賃貸物件に住んでいる場合でも、借家人賠償責任保険が求められることが多いです。この保険は、水漏れや火事などの事故が原因で他人の物件や隣人に損害を与えてしまった場合の賠償責任をカバーします。火災保険は、単に火事だけではなくさまざまなリスクから家を守るために大切です。

火災保険と一口に言っても、その補償範囲や補償金額は非常に幅広く、選ぶ際には慎重に検討することが大切です。安さだけで決めてしまうと、後々必要な補償がカバーされていないといった問題が生じることもあります。

自分にとって何が必要か、どのようなリスクに備えたいのかをしっかり把握した上で、複数の保険内容を比較し、最適なプランを選びましょう！

火災保険の基本補償には、「火災」「落雷」「爆発」「破裂」などがありますが、これらに加えて、「風災」「水災」「盗難」などもカバーしてくれるプランを選ぶと安心です。特に、台風や大雨による水害リスクがある場所では、住んでいる地域のハザードマップを確認しながら水災に関する補償内容を詳しく確認するのがおすすめです。

地震保険は、基本的な火災保険の補償には含まれていません。地震保険に加入するには、火災保険とセットで加入する必要があります。

特に、活断層が近くにあるなどで地震が発生しやすい地域や木造住宅にお住まいの方は、地震による倒壊リスクが高いため、地震保険に加入しておくと安心です。地震による家屋の倒壊や、地震後の火災による損害に備えられます。

火災保険は、建物だけの補償にとどまらず、家財補償もつけられます。建物のみの補償では、家具や家電、衣類などが損害を受けた場合は自費で賄わなければなりません。

もし家財の総額が100万円以上なら、家財補償をつけることを検討しましょう。火災だけでなく、上階からの漏水や盗難、突発的な事故などで家財が損害を受けるリスクもあるため、家財補償をつけることで万が一のトラブルに備えることができます。

▼家財補償を受けられる事例

• 火災や消火活動で家財が焼失・水浸しになった
• 落雷でパソコンや家電が故障してしまった
• 台風で部屋が浸水し家財が損害を受けた
• 自転車が盗難に遭った

火災保険には、基本的な補償に加えて、特約（オプション）を追加することができます。しかし、特約をつけるとその分保険料も高くなります。必要なものだけを選び、無駄なコストを抑えるのがおすすめです。下記では主な特約の例を紹介します。

▼地震上乗せ特約
通常の地震保険では建物の50%までしか補償されないが、上乗せで補償額を増やせる。地震リスクが高い地域に住んでいる場合におすすめ。

▼臨時費用保険金特約
火災や災害で住む場所を失った場合や災害復旧にかかる諸費用を補償。災害後の生活を支えるために安心。

▼個人賠償責任特約
他人の物を壊したりケガをさせた場合の賠償金を補償。子どもが誤って他人の物を傷つけてしまった場合などもカバーできる。

火災保険を選ぶ際に、保険料の安さだけで決めるのは危険です。必要な補償と保険料のバランスを考えながら、複数の保険を比較することが大切です。火災保険の保険料は、主に以下のような要素によって変動します。

• 建物の構造：マンション（M構造）、鉄筋コンクリートの戸建て（T構造）、木造の戸建て（H構造）の順に、耐火性能が高いほど保険料が安くなる。
• 建物の所在地や築年数：災害リスクが高かったり、建物が古い場合は保険料が高くなる。
• 保険金額や補償範囲：保険会社から支払われる限度額や付帯する補償・特約（家財補償、水災補償など）によって変動する。
• 保険の契約期間：1年契約よりも5年・10年契約の方が割引率が高く、トータルの保険料が安くなる。

東京都にある住宅の火災保険料の相場目安は以下の通りです。

*1 新築・H構造・建物2,000万円・家財100万円で試算
*2 新築・M構造・建物1,500万円・家財100万円で試算

厳密には、建物の所在地や築年数、保険金額や補償範囲でも大きく変わります。実際の金額は複数社の見積もりを比較することで確認するのがベストです。

火災保険の保険料を節約するためには、「長期契約を選ぶ」「不要な補償を削る」「免責金額を設定する」といった方法が有効です。

1年契約よりも5年の長期契約にした方が割引率が高く、保険料は安くなります。一括払いにするとさらにお得です。また、ハザードマップでリスクを確認し、水災補償など不要な補償を外すことでも保険料を抑えられます。

免責金額とは、保険金を請求する際に自己負担となる金額のことです。たとえば、免責金額が5万円の場合、修理費用が20万円なら保険金の支払いは15万になります。損害が起きた際に、少額を自己負担することで、保険料を引き下げられます。

ここからは、編集部が「補償範囲」「特約」「保険料」などを基準に作成した火災保険のおすすめ商品を11社、ランキング形式でご紹介します。ぜひ最適な火災保険を見つけるための参考にしてください。

【累計利用者数85,000人突破】

見積もり内容が利用者満足度92%*の住宅本舗。「説明がわかりやすかった」など高評価なので火災保険の加入を検討中の方におすすめです。

【豊富な品数】

16社53商品の中から火災保険を提供。厳選した火災保険会社を揃えているのでライフスタイルに合った保険を見つけられます。

【3分で無料見積もり】

見積もりはたった3分。完全無料で見積もりができます。火災保険加入を検討している方は、ぜひ一度見積もりをしてみてください。

THE すまいの保険は、損保ジャパンが販売する火災保険です。補償範囲に応じて3つのプランから選択でき、補償が充実した「ベーシック（I型）」や破損・汚損の補償を除いた「ベーシック（Ⅱ型）」、保険料を抑えた「スリム」があります。また、「ベーシック（I型）」と「ベーシック（Ⅱ型）」から水災の補償を除いたプランも用意されています。

基本補償が充実しているのが最大のメリットで、費用保険の中に「地震火災費用」や「臨時費用」が含まれています。住宅に7割以上の損害が発生し、新築に建てかえた場合には建てかえ費用も補償されるため、特に戸建ての火災保険を検討されている方におすすめです。

ソニー損保の新ネット火災保険は、ネット申し込みが可能な火災保険です。「火災、落雷、破裂・爆発」の補償が必須なのが特徴で、その他の風災や水災、盗難などの補償を自由に選択ができる点が挙げられます。

不要な補償を省くことで保険料を節約できます。特約も必要十分な範囲で揃っているため、自分でカスタムしやすいのもメリット。できるだけ保険料を抑えたい方や、マンションにお住まいで火災保険を検討している方におすすめです。

地震保険で補償されるのは、火災保険で設定した建物の保険金額の30〜50%までです。たとえば、火災保険で2,000万円の補償を設定している場合、地震保険の補償上限は600万〜1,000万円程度になります。

さらに、地震による損害の程度に応じて保険金の支払額が決定されます。

地震保険では、地震による火災や津波・噴火での被害も補償対象となります。たとえば、地震によって津波が発生し建物が流された場合も、地震保険が適用されます。

地震保険は必須ではありませんが、以下に該当する人は加入をおすすめします。

① 地震が発生しやすい地域に住んでいる人

② 木造住宅や古い住宅に住んでいる人

③ 住宅ローンが多く残っている人

過去に大きな地震が発生した地域や、ハザードマップで地震リスクが高い地域は今後起きる地震によって被害を受ける可能性が高いため、地震保険の付帯がおすすめです。

また、古い住宅や木造住宅は倒壊や地震による火災被害を受けやすいです。特に1981年以前の「旧耐震基準」で建てられた建物は高リスクとなります。住宅ローンの残債が多い場合も、支払い中に家屋が倒壊してしまった場合、ローンの支払いだけが残る状態になりかねません。

地震によるリスクが特に高い人は、火災保険と合わせて地震保険を検討しましょう。

マイホームを購入し、火災保険の加入を検討しているけど、補償内容や特約がいろいろで、どの商品を選べばいいか迷っている方は多いと思います。

火災保険と一口に言っても、補償範囲は幅広く選択でき、建物によって保険料もさまざまです。火災保険は火災による被害だけでなく、風災や水災、盗難や破損のオプションが選択でき、近年では地震保険の契約も増えています。

そこで当記事では、11の火災保険の商品を厳選し、ランキング形式でご紹介します。ランキングは「販売方法」「補償内容」「人気の特約」を基準に作成しました。ご自身に合う火災保険を選択するためにも、ぜひご参考にしてください。

【累計利用者数85,000人突破】

見積もり内容が利用者満足度92%*の住宅本舗。「説明がわかりやすかった」など高評価なので火災保険の加入を検討中の方におすすめです。

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16社53商品の中から火災保険を提供。厳選した火災保険会社を揃えているのでライフスタイルに合った保険を見つけられます。

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見積もりはたった3分。完全無料で見積もりができます。火災保険加入を検討している方は、ぜひ一度見積もりをしてみてください。

この項目では火災保険の選び方のポイントを紹介します。ご自身の物件や、お住まいの環境に合った火災保険を選びましょう。

火災保険の販売方法には「代理店型」と「ダイレクト型」の2種類の方法があります。2つの販売方法のメリットとデメリットをご紹介します。

「代理店型」は火災保険に加入する上で一般的な方法です。複数の火災保険を提案してもらい、自分に合った保険を選択できます。複数の火災保険を比較できるので、より手厚い補償を受けられる保険を探している方におすすめします。

デメリットとしては、保険料が「ダイレクト型」に比べ割高になるケースが多い点です。補償内容が決まったパーケージ型のため、不要な補償が付帯してしまいます。保険料が数万円異なるケースもありますので、不要な補償は可能であればできるだけ省きましょう。

「ダイレクト型」はインターネットなどから火災保険に加入できる方法です。補償内容は自由に選択できるので、必要最低限の補償にして、保険料を抑えられます。

デメリットは、もしもの場合には保険料の請求も自分自身でしなければならない点です。また特約など、選べる補償が「代理店型」に比べて少ない点も挙げられます。ある程度の保険の知識や、わからない事があれば調べる労力もいるので、能動的に動ける方におすすめします。

火災保険の補償内容は、火災だけでなく、風災や落雷、オプションで水災や盗難、地震保険まで付帯できます。補償の対象も住宅だけでなく家財まで広げられるので、お住まいの地域の環境や生活スタイルに合わせて検討しましょう。

火災保険は補償対象を建物の他に、家財にまで広げられます。家具や家電、衣服などのほか、30万円以上の貴金属や美術品も対象となります。30万円以上の貴金属や美術品は「明記物件」として保険会社へ申告が必要ですので、ご確認ください。

家財保険は保険金額が選択できるので、お持ちの家財の総額を計算し、必要な金額分の契約をしましょう。保険金額が低くなるほど、保険料も低くなりますので、ムダな経費を省くためにも、必要金額分の契約をおすすめします。

近年では、台風や集中豪雨による被害が増加しています。水災保険は大雨による洪水や高潮による浸水、土砂崩れが補償範囲ですので、河川の近くや、土砂崩れの恐れがある地域にお住まいの方におすすめです。

各自治体の「ハザードマップ」などでお住まいの地域の水害のリスクを確認しておきましょう。なお、火災保険の水災補償は、一般的に下記の通りの支払い要件となっております。参考にご確認ください。

地震保険は国と保険会社の共同運営のため、他の災害保険に比べ特殊な保険です。地震保険は火災保険とのセット加入が条件で、単独での加入はできません。また、火災保険の保険金額の50%が上限で、建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限となっています。

保険料はお住まいの地域と建物の構造によって決まり、公共性の高い保険のため、どの保険会社でも保険料は一律の金額です。地震が原因で起きた火事や崖崩れ、津波による被害は火災保険や水災保険では適用されず、地震保険での適用となります。

地震保険は建物や家財の再建を目的にしたものではなく、「被災者の生活の安定」を目的にしている保険制度です。国や自治体が示す地震予測やハザードマップを参考にし、地震によるリスクを考え、加入を検討しましょう。

家財保険や水災保険などのほかに、細かな補償オプションの「特約」が各保険会社ごとに用意されています。この項目では、特に人気のある「特約」をご紹介いたします。

地震保険は、基本的に火災保険の保険金額の50%が上限ですが「地震保険上乗せ特約」は残りの50%を上限として、上乗せできる特約です。

地震のリスクが高い地域にお住まいの方は、検討をおすすめします。ただし、50%上限いっぱいまで上げると保険料も1.5倍以上まで上がってしまうので、生活の負担にならないていどにしておきましょう。

火災や災害により損害を受けた場合、保険の対象となる建物や家財以外の費用を補償できるのが「臨時費用保険金特約」です。住まいの建て替え時に必要な、宿泊費や引っ越し代、食事代などの臨時費用を自由に使用できます。

保険会社の契約内容によって異なりますが、一般的に「臨時費用保険金特約」は損害保険金から10%から30%まで加算され、限度額は100万円から300万円です。年間の保険料は1,000円から2,000円程度の負担なので、加入していて損はない特約といえます。

「個人賠償責任特約」とは、自動車以外の事故でケガをさせたり、物を壊したりして法律上の損害賠償責任が生じた場合に備える保険です。一般的に対象範囲が広く、同居の家族が補償され、大学生など別居中の未婚の子供も対象になります。

保険金額は1,000万円から3億円、保険会社によっては無制限の契約もあり、保険料は一般的に年間で1,000円～3,000円程度の負担となります。損害賠償責任は高額になる可能性もありますので、もしもの場合に備え、加入を検討しましょう。

火災保険の保険料は、建物の構造やお住まいの地域によって異なるため、パンフレットやホームページの情報だけでは比較しにくいです。火災保険料の相場を確認するためのツールとして、インターネットで利用できる一括見積もりの依頼をおすすめします。

一括見積もりには最大16社の一括見積もりが可能と記載されていますが、実際は2社から5社程度の見積もりが送付、またはメールで届きます。依頼の際は、個人情報や補償内容のほか、建物構造や築年数、床面積の情報が必要です。

実際に届いた見積もりを確認すると、サイトによっては割引制度が適用されてないケースもあり、保険料が異なる場合もあります。あくまで参考程度にとどめ、気になる商品があれば、正規の見積もりを依頼しましょう。